東京本校

  国土交通省 無人航空機登録講習機関

登録番号:国空無機第 236461号 国空無機第 236462号
事務所コード:T0047001

活用事例多数!最新版ドローンのビジネス活用事例

近年、ドローンがビジネスのさまざまな分野で活用されていることをご存じですか?精密な飛行が可能なことに加え、カメラやさまざまなセンサーを搭載したドローンは、その活用の幅をどんどん広げています。

そこで今回は、最新のドローンを使ったビジネス活用事例を紹介するので、あなたのビジネスにも活かせないか参考にしてみてください。

土木・建築分野におけるドローン活用事例

土木や建築分野におけるドローンの活用は、以前から進んでいます。特に測量に関しては、航空機などを使った大掛かりな作業が必要なく、ローコストかつ精密に実施できる点が大きなメリットです。

最近は3D測量の技術も発展し、従来数週間以上必要だった測量作業が、わずか数時間で終わることも多くなり、ドローンの有効活用によって生産性が大幅に向上しています。また、建築作業の着工前に、現場周辺をドローンのカメラで調査することで、測量作業のリードタイムを大幅に削減することが可能です。

竣工後の点検作業においても、建物の中はもちろん、上空や人がなかなか立ち入れないような危険な場所でも問題なく実施できますので、作業の質を上げることにも貢献しています。

空撮分野におけるドローン活用事例

ドローンが登場する以前は、空撮といえばセスナかヘリコプターの2択しかありませんでした。

セスナは飛行機ということもあり、かなり上空から撮影可能な反面、上空に留まって撮影を行うことが不可能です。一方、ヘリコプターは長時間の撮影ができる点はメリットですが、コストが高くなる点がデメリットでした。

ドローンによる空撮は空中に停止して撮影が可能な点に加え、精密な飛行ができることから、被写体に接近した撮影が可能な点がメリットです。空撮に使用するドローンは20万円程度と高価なものになりますが、一度購入してしまえばその後は壊れるまで何度も使い続けられますので、長期的にみればもっとも安価に済むでしょう。

点検におけるドローン活用事例

センサーやカメラを活用してドローンを点検業務に使う事例も増えています。

例えば、ドローンの赤外線センサーを利用して、鉄塔や太陽光パネルの異常な発熱を感知する検査が挙げられるでしょう。一方、ドローンのカメラを活用して、遠隔地から橋梁や建築物の破損箇所や塗装がはがれた箇所の特定作業にも役立っています。

さらに、最近はドローンに小型のハンマーのような機器を取り付け、トンネルの調査なども実施されており、人手では不可能な点検業務への活用が進んでいます。

農業分野におけるドローン活用事例

農業もドローンの活用が進んでいる分野のひとつといえるでしょう。

農薬散布においては、粉末状から液状のものまでさまざまな種類に対応可能です。また、ドローンのセンサーを活用して農場の作物や土壌などの状況を詳細に分析できますので、農業の生産性を大幅に上げることにも貢献しています。

さらに、分析した結果、状況が悪い作物があった場合には、ドローンで対象箇所に集中的に農薬や肥料を散布することで早急に改善対応が行える点もメリットです。これまで小型ヘリコプターなどを使っていたときに比べて費用対効果も非常に高くなっているため、今後も農業におけるドローンの活用はさらに広がっていくことでしょう。

物流分野におけるドローン活用事例

物流分野におけるドローンの活用範囲も広がりをみせつつあります。

例えば、楽天やAmazonといったECサイトや、セブンイレブンなどが商品の輸送をドローンで実施できないか、日々実証実験を行っている状況です。ただし、いずれも海外の事例が中心になっており、日本においては法規制も含めかなり後手に回っている感が否めません。

そのため、現在は山奥など、人がほとんどいない場所での実証実験に留まっています。しかし、物流業界の人手不足問題を解決するためにも、早急なドローンによる配送業務の実現が期待されているのが現状です。

医療分野におけるドローン活用事例

医療分野におけるドローンの活用もはじまっています。日本では千葉県の国家戦略特区において、ドローンを活用した医療品を薬局などに輸送する実証実験がスタートしている状況です。

また、海外ではドローンにAEDを積んで、事故やトラブルの現場に自動で急行するような施策も検討されており、注目されています。

ドローン技術者のニーズも増加傾向

ドローンをビジネスで活用する企業は増加傾向にあります。そのため、ドローンを適切に操作できる技術者のニーズが高まっている状況です。

ドローンを操縦するだけであれば、免許などは必要ないのですが、やはり業務用レベルの技術を身につけるのは容易ではありません。そのため、プロのドローン技術者を養成するためのドローンスクールが全国に増えています。

今後もビジネスへのドローンの活用が増えることが予想されるため、それに伴ったドローン技術者のニーズが高まることも間違いなさそうです。今から高い技術を身につけておいて損はないでしょう。