東京本校

  国土交通省 無人航空機登録講習機関

登録番号:国空無機第 236461号 国空無機第 236462号
事務所コード:T0047001

市場ニーズが増加中!ドローン測量士の仕事内容と必要資格とは

近年、手軽で安価に飛ばせるドローンを、測量士の働く建築や土木などの現場で活用するシーンが増えています。同市場は今後も拡大すると予想されており、それに伴ってドローン測量士のニーズも高まっている状況です。

しかし、ドローン測量士といわれても、その仕事内容や、そもそもどうやったら仕事に就けるのかわからない方がほとんどでしょう。そこで今回は、ドローンについて興味を持っている方のために、ドローン測量士の仕事内容と必要資格を紹介します。

ドローン測量士の仕事

ドローン測量士の仕事概要と、ドローン測量のメリットを解説します。

ドローン測量とは

ドローン測量士の仕事は、端的にいえば通常の測量士の仕事を、ドローンを活用して行うものです。ドローンを活用することで、素早く手軽に精度の高い測量が行えることに加え、通常では測量が難しい場所の測量も可能になるため、近年建築や土木だけでなくコンサルや産廃業者、鉱山管理業者などからも注目を集めている状態です。

ドローン測量を実施することで、以下のデータが取得可能です。

・三次元点群データ

・オルソ画像

まず、三次元点群データとは上空のドローンから取得できる、XYZの3軸情報になります。測量用のドローンに搭載された気圧計などから高度のデータを取得すると同時に、GPSから取得した位置情報のデータをレーザー測量機やカメラのデータと組み合わせることで、三次元の点の群れとしてデータ化することが可能です。

三次元点群データを活用することで、特定間距離の計測はもちろん、3Dモデルや図面の作成が簡単に行えるようになります。

一方、オルソ画像とは上空からドローンで撮った複数の写真を組み合わせることで、対象物やエリアの正確な位置が把握できるように調整した写真のことです。通常の航空写真と比べ、より正確な位置が把握できるため、地図データなどと簡単に組み合わせられるメリットがあります。

ドローン測量によって得られた三次元点群データとオルソ画像を活用することで、正確な測量データを迅速に入手できるため、施工の効率化や工数削減につながることでコストカット効果も期待できるでしょう。

ドローン測量のメリット

ドローン測量のメリットとしては、以下のようなものが挙げられます。

・精度の高い測量データの取得が可能

・安く早く広範囲の測量が可能

・人が立ち入りづらい・立ち入れない場所での測量が可能

ドローン測量の1つ目のメリットは、先ほど紹介した三次元点群データとオルソ画像を活用することで、航空測量や地上測量に比べ精度の高いデータが取得できる点です。また、ドローンは安価でかつすぐに導入して飛行させられることに加え、広範囲の測量データが取得しやすい点も大きなメリットだといえるでしょう。

また、空中を自由に移動できるドローンならではのメリットとして、人が入りづらい場所や立ち入れない場所でも問題なく測量が行える点も挙げられます。

ドローン測量士になるために必要な資格

ドローン測量士の職に就くために絶対に必要な資格はありません。ただし、就職や転職の際、持っていた方が有利になると思われる資格はありますので紹介します。

ドローン測量士が持っておくべき測量士の資格

測量士の国家資格は「測量士」と「測量士補」の2種類があります。国家試験に合格することで、それぞれの資格を取得できますが、どちらも合格率は非常に低いので取得のハードルは高いといえるでしょう。

一方、大学や短大、国土交通省に登録された専門学校などで、以下の条件を満たすことでも取得可能です。

・測量士補:各校で測量の科目を履修して卒業

・測量士:上記条件に加え、大卒で1年以上、短大・専門卒で3年以上の実務経験が必要

ご覧の通り、測量士および測量士補の資格は、容易に取得できるものではありません。実際のドローン測量士の募集要項には、これらの資格が必須でない場合もあります。

しかし、これらの資格を持っていることがドローン測量士の就職や転職に有利なことは間違いないので、測量に関するできるだけ多くの知識やスキルを持っていた方がよいでしょう。

ドローン測量士の求人で持っていると有利になる資格や免許

ドローン測量士への就職や転職時には、先ほど紹介した測量士の資格以外にも、以下のようなものを取得しておくと有利でしょう。

・普通自動車免許

・第三級陸上特殊無線技士

・ドローン操縦の資格

まず、普通自動車免許は、測量現場への移動やドローンの運搬に車を使うケースが多いため、募集要項に入っているケースが多いようです。第三級陸上特殊無線技士は2016年の電波法改正によって、5.7GHz帯の電波を利用するドローンを操縦する場合に必要になったため、企業によっては募集要項に入っていることが考えられます。

そして、ドローン操縦の資格にはJUIDA操縦技能証明やDJIスペシャリスト、DPAドローン操縦士回転翼3級といった資格がありますが、いずれも民間資格となっています。しかし、ドローンの操縦スキルを客観的に証明できるため、ドローン測量士の就職や転職時には有利になるでしょう。

ドローンスクールで知識とスキルを得るのがおすすめ

ドローン測量士という仕事はもちろん、我が国においてはドローン操縦者もまだまだ少ないのが現状です。そのため、早いうちからドローンの知識やスキルを身につけておけば、就職や転職がスムーズに行えるようになるでしょう。

現在は、日本全国にドローンスクールがありますので、ドローン測量士を目指す方には受講をおすすめします。今後、需要が高まるドローン操縦者のニーズに応えられるような知識やスキルを取得したい方は、この機会に検討してみてはいかがでしょうか。